コラム

2020年07月29日

【2020年最新調査公表】経営層へのアンケート調査で明らかに!組織変革の成果が見える企業と見えない企業、その違いは?

急速な技術革新、国内市場の縮小、慢性的な人手不足、働き方改革、価値観の多様化・・・。企業を取り巻く社会環境は、要素が複雑に絡み合いながら激変し続けています。将来の予測が困難なVUCA(Volatility, Uncertainty, Complexity, Ambiguity)の時代を生き抜くために、企業は自らを柔軟に変容させ、常にパフォーマンスを最大化する必要性に迫られています。新たなビジョンを打ち出し、実現するための組織を整え、社員全員が目標に向けて力を発揮できる体制を作ること、すなわち組織変革の成否は経営戦略の要といえるでしょう。

当社では、従業員数100名以上の企業の、経営戦略や組織変革に決定権を持つ経営者・役員、部長クラスの役職の方約300名を対象に、組織変革への取り組み実態と課題について、アンケート調査を実施しました。調査からは、組織変革がうまく進んでいる企業と課題感を持つ企業、それぞれの特徴が明らかになりました。

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調査概要

「組織変革への取り組み実態調査2020」は以下の要領で実施しました。

・調査の目的:企業の組織変革への取り組み実態と課題を把握する

・調査対象:経営戦略や組織変革に決定権を持つ、経営者・役員、部長クラスの役職の方

・調査時期:2020年2月~3月

スクリーニング調査:2020年2月20日(木)〜2月27日(木)

本調査:2020年3月12日(木) 〜3月16日(月)

・調査方法:インターネットリサーチ

・調査実施機関:株式会社JTBコミュニケーションデザイン

・有効回答数:スクリーニング調査12000  本調査327

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9割以上の企業が、組織変革の必要性を感じている

「人材の確保・育成」「新規事業の創出・転換」「スピーディな意思決定のための組織」。

これは、企業が自ら認識している重要な経営課題のトップ3です。これらの課題を解決するために、回答企業のなんと9割以上が組織変革の必要性を感じていることがわかりました。さらに、約6割の企業が、すでに組織変革に着手していると答えています。

7割の企業が、自社の組織変革への取り組みを評価している

組織変革に着手している企業に、具体的な取り組みについて尋ねたところ、「組織改革に取り組む目的を全社に浸透させること」、「企業としての目標(ありたい姿)を具体的なKPI、KGIに落とし込むこと」、「組織改革を推進できる人材を育成すること」、「KGI・KPIに対し、現在がどのような状況かを数値化(見える化)すること」といった回答が寄せられました。

そしてその取り組みに対し、7割を超える企業が「成果が出ている」と回答しています。一方で、取り組んでいる企業の4分の1が、「成果が出ていない」と感じています。

組織変革で成果が出ている企業の特徴は?

「成果が出ている」企業、「成果が出ていない」企業に、それぞれその理由として考えられる要因を尋ねました。すると、組織変革がうまくいっている企業では、「目的を伝える」「数値などで見える化する」など、意識や状況を全社で共有する工夫が見られました。これは、組織改革を成功に導く共通の要因が存在することを示しています。逆に、組織変革がうまくいっていない企業にも、共通の要因が見えてきました。

「組織変革への取り組み実態調査2020」の結果を分析した、調査レポートを用意しています。レポートでは、アンケート内容および回答の詳細と、具体的な取り組み施策の紹介。さらに、組織変革を成功に導くポイントを整理するとともに、組織変革への取り組みを強力に前進させる4つのステップを紹介しています。

 

続きは、以下の調査レポートをご覧ください。
https://go.jtbcom.co.jp/l/577451/2020-06-11/47k423

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